電子タバコは害なし・あり？人気だけど注意する点も知っておこう！

世界的な禁煙ブームの中、従来の紙巻きタバコと違い蒸気のフレーバーを楽しむスマートなアイテムとして電子タバコは、ヨーロッパやアメリカを中心に注目を集め、健康志向の海外セレブや若者の間で新しいタバコとして流行しています。また、電子タバコのスタイリッシュなデザインも相まってファッションアイテムとしても注目を浴びています。

日本では、海外に比べると電子タバコの認知度はそれほど高くありませんが、年々認知度を増している状態です。しかし、IQOS（アイコス）の登場によって、海外とは別の流れで電子タバコの注目度が上がっています。

電子タバコは健康被害なしなのか、従来の紙巻きタバコと何が違うのか確かめてみましょう。また、海外や日本での電子タバコの安全性に対する見解も見てみます。

まず電子タバコとは何なのでしょう。電子タバコとはリキッドと呼ばれる液体や、通常のタバコと同じタバコ葉を電熱線によって加熱して、煙ではなく蒸気を発生させる装置です。副流煙が出ないのが特徴です。

煙ではなく蒸気を吸引するので、英語圏では電子タバコを吸う行為を、喫煙を意味するSMOKING（スモーキング）ではなく、VAPE（ベイプ）と呼んでいます。「蒸気」を意味する"VAPOR（ベイパー）"が語源となっているそうです。

電子タバコには、大きく分けて液体型の電子タバコと加熱式の電子タバコの2種類あります。最近日本でも話題のIQOS（アイコス）やGLO（グロー）やプルーム・テックは、加熱式タバコに含まれます。海外では電子タバコと言うと液体型電子タバコを指し、日本では加熱式タバコを指す場合が多いです。

液体型電子タバコは、アトマイザーと呼ばれる噴霧器にリキッドやカートリッジをセットして吸引するタイプ電子タバコです。色々な風味を楽しめるフレーバーが豊富なのが特徴です。果物のフレーバーやニコチンの有無など種類もいろいろです。ちなみに、薬事法に触れるため日本で流通しているリキッドにはニコチンは含まれていません。

しかし、ニコチンの入ったリキッドは一般的には日本では流通していませんが、個人的な使用に限っては認められているために、個人輸入で手に入れることはできます。

日本ではニコチンが医薬品に指定されていて、ニコチンを含んだリキッドを販売するのが困難です。そこでニコチンを含んだ蒸気を発生させる為に、タバコ葉を加熱して吸引するタイプの加熱式タバコが登場しました。

従来の紙巻きタバコには、ニコチンとタールが含まれています。ニコチンは主にタバコの葉に含まれている天然由来の有害物質です。そして、ニコチン以外の有機物を総称してタールと呼ばれています。タールはタバコ葉を燃焼する際に発生する有害物質です。喫煙すると歯に「ヤニ」が付いたり、副流煙によって壁が黄ばんだりするのはタールが原因です。

ニコチンは依存性のある強い神経毒性を持っていますが、ニコチン自体には発がん性がないらしいです。しかし、ニコチンが体内の代謝によって変化して生成されるニトロソアミンには、発がん性が確認されているそうです。ニトロソアミンは、タバコ以外にも大気中や水、化粧品にも微量に含まれているらしく、加工肉や魚、一部の調味料には比較的多く確認されているそうです。

タールには、約4,000種類以上の化合物が含まれています。その化合物の中のうち約200種類が人体に有害な作用があると言われています。そして約60種類の発がん性を含む物質も含まれています。副流煙の受動喫煙により喫煙者以外にも、周囲の人々も発がん性物質を摂取する危険性があります。

喫煙時にタバコを燃焼させると二酸化炭素が発生します。しかし、酸素不足でタバコが不完全燃焼した場合は、二酸化炭素だけでなく一酸化炭素がわずかながら発生します。一酸化炭素は、酸素を人体の隅々まで運ぶ物質「ヘモグロビン」の活動を妨げる作用があります。

一酸化炭素を一定量吸ってしまうと、一酸化炭素中毒なり、頭痛や吐き気やめまいを引き起こしたり、意識を失ったり、あるいは死に至る場合もあります。

電子タバコは、従来の紙巻きタバコと違い火を使わないタバコですので、一酸化炭素は発生しませんので、一酸化炭素中毒を防ぐことができます。

次に、液体型電子タバコのリキッドやカートリッジには人体に有害な作用があるタールが入っていません。加熱式タバコについては、タバコ葉を燃焼せずに加熱することで、タールの摂取量を90%以上カットしているそうです。

電子タバコから発生する蒸気は副流煙とは違い、空気中ですぐに気化するために、受動喫煙の被害がありません。

液体型電子タバコは、ニコチンの有無を選択することができますので、ニコチンの含まないリキッドやカートリッジを使用することで、ニコチンの摂取もカットすることができます。

製造メーカーによると、電子タバコの場合は副流煙ではなく蒸気を出していて、それもすぐに気化するために周囲の人たちの受動喫煙の害なしと主張しています。

加熱式タバコについては、低温度でタバコ葉を加熱して発生するタールの量が計測できない程少量に抑え、蒸気もすぐに気化してしまうために、副流煙も発生せず受動喫煙の心配もないそうです。

電子タバコが世界的な注目を浴びて、それ程長い期間が経っていないために、詳しいことがまだ明らかになっていません。しかし、電子タバコの危険性は常に話し合われています。

液体型電子タバコにはニコチンやタールが含まれていませんが、2015年に一部の海外製のリキッドに発がん性物質であるホルムアルデヒドが検出され、ニコチンやタール以外の有害物質により健康被害が起こり得る可能性が出てきました。

加熱式タバコについては、ニコチンは摂取できますので依存症を引き起こす可能性があります。また、タールの量も90%以上カットしているとはいえ、極めて微量でも摂取していることには違いがありませんので、健康被害なしとは言い切れません。

また、薬事法に触れるために日本で流通している液体型電子タバコのリキッドにはニコチンが含まれていないはずなのですが、国民生活センターの分析によって、一部の海外製リキッドからニコチンが検出されたそうです。

液体型電子タバコのアトマイザーのメンテナンスが必要です。電子タバコの種類によっては「アトマイザーヘッド」（「コイル」と呼ぶこともあります）と呼ばれる部品の劣化によって有害物質を含む蒸気を発生するようになるからです。アトマイザーヘッドの交換の目安は1ヶ月ほどなそうです。

2017年に日本禁煙学会が、加熱式タバコの蒸気は、従来の紙巻きタバコの副流煙と同様の受動喫煙の被害をもたらすと発表しました。その際に、加熱式タバコの蒸気によって、化学物質過敏症の患者が咽頭痛と呼吸困難を引き起こした症例を挙げています。

冒頭でも記載しましたが、海外では日本より早く液体型電子タバコが流行しています。タールを含まずニコチンの有無を選択できて健康的と思われている液体型電子タバコですが、海外では様々な健康被害も報告されています。

2014年のアメリカでの調査によると、液体型電子タバコによる呼吸器疾患や心血管障害や火傷の被害が、過去一年間で急増しているという報告があります。

アメリカ食品医薬品局には、液体型電子タバコの使用により、頭痛・咳・めまい・喉の痛み・鼻血・胸痛・アレルギー反応の症状も報告されているそうです。

ニコチン入りのリキッドを蒸発させるために入っているプロピレングリコールという化学物質が、呼吸器系に炎症を引き起こす可能性が判明しているそうです。

リキッドに、中枢神経系や腎臓などに対して強い毒性を持つジエチレングリコールが含まれている商品があったそうです。ジエチレングリコールは経口摂取によって、腎不全にいたり死亡する場合のある人体に有害な物質です。また、発がん物質であるニトロサミンが検出されたリキッドも多数あったらしいです。

2013年に、世界保健機関（WHO）が、ニコチン以外の有毒物質が存在していて、科学的な安全性が証明されていないので、害ありとして液体型電子タバコを使用しないことを強く勧告すると声明を出しています。

欧州呼吸器学会は、発がん性のある製品から、同じく発がん性のある製品に乗り換えるべきではないことを強調して、液体型電子タバコが喫煙に替わる安全な製品ではないと発表しています。

2016年5月20日から、欧州連合（EU）では液体型電子タバコの新たな規制法案が施行されました。販売できるリキッドの量や、添加できるニコチンの量、アトマイザーのタンク容量など規制の対象は多岐に渡ります。また承認を得ていない製品は販売できないことになりました。

アメリカでは、禁煙のレストランなどで液体型電子タバコを使用することができましたが、ニューヨーク市は条例で規制を強化して従来の紙巻きタバコの喫煙同様に使用を禁止しました。

液体型電子タバコは日本ではまだ認知度はありませんが、年々知名度が増しています。しかし、海外メーカーの液体型電子タバコには先程も記載した通り危険性も伴うため、日本メーカーの液体型電子タバコや、日本製のリキッドなどが徐々に増えてきています。

日本製のリキッドについては、国内の法整備が追いついていないので安全基準が定められていません。ですので、メーカー自身が、第三者機関に検査を依頼したり、食品に使用されている原材料を使用したり、日本電子タバコ協会が定める安全基準に沿った製造を行ったりと、独自に安全性を保証してい状態です。

日本ではニコチン入りリキッドを輸入することが厚生労働省の認可が必要なために困難なので、タバコ葉を加熱して蒸気を発生させる加熱式タバコが大きな注目を浴びています。

名古屋市でテスト販売をしていたフィリップモリス製の加熱式タバコIQOS（アイコス）が、2015年に全国販売されました。その以前から、日本たばこ産業（JT）製のプルームという加熱式タバコがありましたが、IQOS（アイコス）は、テレビ番組の影響で一躍知名度をまして、喫煙者の中でブームになりました。

IQOS（アイコス）の人気の影響で、福岡市でテスト販売をしていた日本たばこ産業（JT）製のプルーム・テック、仙台市でテスト販売をしていたブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BAT）製のGLO（グロー）が、2017年に相次いで全国販売を開始しました。

製造メーカーによると、加熱式タバコは従来の紙巻きタバコに比べると健康被害は少ないと主張していますが、第三者機関からの信頼できる研究結果がなく、現段階では害なしという裏付けがない状態です。

加熱式タバコの蒸気で受動喫煙の問題がないか明確な安全性が示されていないため、2017年に厚生労働省は受動喫煙対策の新たな規制案でIQOS（アイコス）やプルーム・テックの蒸気を副流煙と同様とみなして規制対象として新たに追加しました。

加熱式タバコの蒸気の扱いに対して、地方自治体によって路上での使用可否が異なっていますが、副流煙と同じ扱いの所が多いようです。

電子タバコは歴史が浅く、安全性の明確な研究結果が示されていない製品です。しかし、海外では実際に健康被害が増えていっていますので、害なしとは言い切れません。従来の紙巻きタバコ同様にマナーを守って、周りの人達に迷惑をかけないように嗜んだ方が良いかもしれませんね。